デジタルサイネージとは?最低限おさえて欲しい基本ポイント7選

 

デジタルサイネージとは、いわゆる「電子看板」のことです。液晶ディスプレイないしはプロジェクターを使用し、その設置場所に適したコンテンツを流せることで市場は拡大中です。

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デジタルサイネージ市場総調査 2017

そのサイズも様々で、タブレットサイズから人の背丈以上の大型のものまであります。もしもデジタルサイネージを利用し、自社製品やサービスをアピールしたい時、どんなことに注意すればよいのでしょうか。

1.コンテンツ

基本的にデジタルサイネージでは「画像」「テキスト」を扱います。設置する場所によっては音声が嫌われる/音がかき消されることがありますので、画面に映し出される画像・テキストに最大限の配慮をしなければならなくなります。

売りたい商品・サービスは、「誰に」「どこ」でアピールしたいものでしょうか?

・男性/女性
・世代
・商品・サービスの価格帯
・デジタルサイネージを設置する場所
(通りすがりに見る道のそばなのか、長時間そこで過ごす場所か)

これらの要素をじっくり考え、画像とテキストを練り上げます。

高齢者向け高価格帯の商品・サービスであれば、画像は重厚感のあるものにし、テキストは単純明快であるべきです。一方若い女性がターゲットであれば、柔らかさのある画像に、その商品を使用したときのイメージを膨らませるポップなテキストがマッチするかもしれません。

2.画面サイズ

画面サイズと作成するコンテンツとは密接な関係にあります。

・誰が見るのか(目のよい若年層/視力にトラブルを抱えがちな高齢者)
・どう表示させるのか(タブレットで手にとってもらうのか/文字通り看板のようなサイズにするのか)

特に、同じコンテンツをいくつかのサイズのモニターに表示させようとする場合、それぞれでの見え方を丁寧にチェックしなければなりません。

3.ディスプレイ設置場所と配信コンテンツのバランス

ディスプレイを設置しようと考えている場所には、どのような人が行き交っているでしょうか。特に考えなくてはならないのが

・世代
・性別
・推測される所得

です。

お解りのとおり、エリアごとに集う人/通過する人はある程度分類できます。適したところに適したコンテンツを配信しなければ、せっかく費用をかけてもムダになってしまいます。

同じ商品・サービスでも、ディスプレイ設置場所によっては、これら属性に合わせた打ち出し方をする必要があり、場所ごとにコンテンツの微調整が求められます。商品の特徴・他の競合商品と異なるポイントをどう示せば、そのエリアに集う人たちの心を動かすことができるのかについても充分に検討しならないでしょう。

ディスプレイ設置は多ければ多いほどよい、というものではありません。そのエリアに集う、もしくは通り過ぎる人たちの属性と商品・サービスとがマッチしないのであれば、そこにディスプレイを置くこと自体意味をなさないことも考えられます。

4.コンテンツの表示時間

まちを歩いていたり、ドライブしていたりするときと、病院の待合室のように比較的長い時間滞在する場所とでは、コンテンツの表示時間が異なって当然です。

一瞬で通り過ぎる場ならば

・わかりやすさ
・インパクト

が必要です。

一方、ある程度時間的余裕がある場なら、

・テキストをゆっくり読ませる

こともできるでしょう。

おのずと表示時間が違ってきますので、これにあわせたコンテンツ作りが求められます。

5.どのような器機が必要?

デジタルサイネージには様々な器機が必要です。

・セットトップボックス(コンテンツ配信用コントローラー)
・モニター/プロジェクター
・インターネット環境
・電源

設置する場所に応じて、これらの最適な組み合わせを検討します。また、モニターやプロジェクターを設置させてくれる場所を探さなくてはなりません。

「導入に必要なもの│リコー」
図1
https://www.ricoh.co.jp/signage/lineup/

5-1.専門業者に依頼する

人通りの多い有利な場所にモニター設置されているのをご覧になったことがあるでしょう。顕著な例として、都心部駅の出口などが挙げられます。その「場所のよさ」を活用したいのであれば、それらデジタルサイネージを管理している会社に依頼をします。これならば専門スタッフを常駐させることなくデジタルサイネージでのPRができます。

コンテンツ作成も請け負ってくれる会社もありますので、そのような企業に場所探しの手伝いをしてもらえることもあるでしょう。

「会員一覧│一般社団法人デジタルサイネージコンソーシアム」

図2
http://www.digital-signage.jp/memlist/

既にデジタルサイネージでのPRを売り物にした企業も現れています。このような企業では、テレビのCM枠を購入するようなスタイルで対応してくれますので、実際の放映までの期間がわかりやすいこと、予算に応じたプランを立ててくれること、自社でモニターを設置しなくてもよいことがメリットです。

長期間でなく、単発でデジタルサイネージでの広告をしたいときに検討したい方法です。

「サイネージコンシェル」
図3
https://www.si-po.jp/concier

6.デジタルサイネージは、2020年までがひとつの「山場」

2020年といえば、東京オリンピック開催の年として多くのビジネスパーソンが意識しています。インバウンドの増加により、必要なところに正しい情報を送ることが求められていて、それこそがまさしく「おもてなしの精神」として認識されるからです。

売り出す商品・サービスを体験したとき、彼らがその経験をSNSにアップしてくれたり、母国へ戻った後も取り寄せで継続消費してくれることも考えられますので、手を抜くことはできません。

ハードウェアだけでなく、導入後のコンテンツ制作/配信サービスを含めたイニシャル/ランニングコストの低コスト化により、ユーザー層/需要拡大が続いており、2020年のスポーツイベント開催に向け、首都圏を中心に交通機関や自治体施設、公共施設、大型商業施設については、新規/新設案件のほか、追加/リプレース需要の喚起が見込まれる。加えて、インバウンド対策として多言語対応や、8Kディスプレイ、フレキシブル/フォルダブルディスプレイ、AR/VR技術、IoT活用、AI連携といった先進技術のアピールの場としての活用など、ソフト面の充実化/強化も図られている。

「デジタルサイネージ市場総調査 2017│株式会社富士キメラ総研」
https://www.fcr.co.jp/report/171q12.htm

既に大型スクリーンが設置されていたエリアにおいても、追加やリプレース(場所変え)が行われ、多言語対応をも求められるであろう、という見解です。

この流れに沿うかのように、スマートフォンアプリで多言語対応しようとする動きも出てきました。

7.商店やサービス業が店舗でも取り組めるサービス

「kotoZna QR」
図4
http://tagfit.org/

一般小売業やサービス業が「言葉の壁」を越え、来日観光客に丁寧に接することができるようになります。このプロジェクトは、通訳ができる人材の少ない地方にこそメリットがあることから、その可能性を「日経ソーシャルビジネスコンテスト」で認められ、ファイナリストとなっています。

「第1回受賞結果・ファイナリスト│日経ソーシャルビジネスコンテスト」
図5
http://social.nikkei.co.jp/final2017_01.html

このようなアプリ(サービス)もまた、広い意味でのデジタルサイネージに分類できるかもしれません。

「大々的な費用はかけられない、でも海外からのお客さまに有益な情報を提供したい」という中小企業や各種団体ならば、このようなサービスの利用も検討材料に入ってくるでしょう。

まとめ

デジタルサイネージの需要は、右肩上がりです。時間や場所にとらわれず、人々が行きかう場所でピンポイントでのPRができることから、利用したいと考える企業も多くなっています。

しかし、コンテンツ作成から実際の配信に至るまでに多くの費用と工程が必要です。その分野に長けた業者も増えていて、気軽に相談できるようになっています。PRの規模や用意できる予算に応じた選択肢は広がっています。これからデジタルサイネージを利用した広報に力を入れたい企業にとって、よい時代となったといえるでしょう。